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ビットコインETFのメリットとデメリット、購入方法

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ビットコインETF-縮小版 仮想通貨
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etf 表

2024/05/10のfinvizより 「ETF 1Week Performance」

このたびアメリカでビットコインETFが初承認され、大きな話題となっています。

そういえば、finbizのETF一覧にもCRYPTOとして1コーナー設けられていました。

みなさんお気づきでしたか?

上図の右側の赤枠で囲まれたものがビットコインETFです。


ここでは、ビットコインETFの概要やメリットやデメリット、購入方法を解説していきます。

まずは、表にもあるビットコインETFを紹介していきましょう。

GBTC グレースケール・ビットコイン・トラスト

グレースケール・ビットコイン・トラスト(Grayscale Bitcoin Trust (GBTC))は、米国デラウェア州籍のグランター・トラスト。投資対象をビットコイン(BTC)のみとした初 の証券の一つで、ビットコインの値上がり益を収益源としています。ビットコインへのパッシブ投資に特化。ビットコインの購入・保管の問題を回避しつつ、証券の形でビットコインへの投資を可能にしています。

IBIT iシェアーズ・ビットコインETF

世界最大の資産運用会社であるブラックロック・グループが運用するETF(上場投資信託)ブランド「iシェアーズ(iShares)ETF」シリーズからビットコインのETF「IBIT」が出ました。

投資目的はスポットビットコインのパフォーマンスを反映すること。管理手数料はAUMの0.25%。50億ドルのAUMに対して、最初の12ヶ月間は0.12%まで手数料が免除されます。加重経費率は、前週の終値AUMに基づき、週明けに更新されます。

FBTC フィデリティ・ワイズ・オリジン・ビットコイン・ファンド

フィデリティ・インターナショナルは、欧州、中近東、アジア太平洋地域などでビジネスを展開する世界有数の資産運用会社で、グループ会社傘下で1998年創業のフィデリティ・グループの投資信託を販売する証券会社としてフィデリティ証券もあります。「2021年オリコン顧客満足度 ネット証券 投資信託部門」において、3年連続で1位を獲得しています。

フィデリティ・ワイズ・オリジン・ビットコイン・ファンドは、米国籍の上場投資信託で、フィデリティ・ビットコイン・レファレンス・レートのパフォーマンスによって測定されるスポット・ビットコインのパフォーマンスを追跡することを目的としています。投資目的を達成するため、当信託はビットコインを保有します。手数料は2024年7月31日まで全額免除され、免除後の管理手数料は0.25%となります。

BITO プロシェアーズ・ビットコイン・ストラテジーETF

プロシェアーズ社は 2006 年設立した以来、ETF 革命の最前線に立っています。プロシェアーズ社は現在、約 600 億ドルの資産を持つ世界でも屈指の資産運用会社です。同社は、高配当ETF、金利連動ETF、テーマ型ETF、仮想通貨ETF、レバレッジ/インバース ETF など複数の種類の商品を提供するリーダーです。プロシェアーズ社は、投資家がリスクを管理し、リターンを高めるための戦略的および戦術的な機会を提供する商品の革新を続けています。

代表的なETFに「TQQQ」「SQQQ」など馴染みのあるQQQ3倍連動ETFがあります。

コード銘柄名取引所経費率
TQQQプロシェアーズ・ウルトラプロQQQNASDAQ GM0.95%
プロシェアーズ・ウルトラQQQは、米国籍のETF。ナスダック100指数の日次運用実績の3倍(300%)に連動する投資成果を目指す。
SQQQプロシェアーズ・ウルトラプロ・ショートQQQNASDAQ GM0.86%
プロシェアーズ・ウルトラ・ショートQQQは、米国籍のETF。ナスダック100指数の日次運用実績の反対の3倍(-300%)に連動する投資成果を目指す。

プロシェアーズ・ビットコイン・ストラテジーETFは、米国で組み入れられている上場投資信託で、ビットコインのパフォーマンスに対応する投資成果を求めています。主にビットコイン先物契約への投資を通じてこの目的を達成しようとしています。

ARKB アーク21シェアーズ・ビットコインETF

テスラ株やエヌビディア株で絶えず話題になるキャシー・ウッド氏が率いるアーク・インベストメント・マネジメントがビットコインのETFを発表したのがアーク21シェアーズ・ビットコインETF「ARKB」。このアーク社からは「ARK~」というETFシリーズがいくつか出ています。ARKBの投資目的は、スポットビットコインのパフォーマンスを反映することです。

購入方法

日本でビットコインETFは購入できません

日本でビットコインETFが購入できない理由は、日本の金融庁がまだ承認しないからです。そのため日本の証券取引所では、ビットコインETFが取り扱われていません。

ですが日本は、明治以降、世界を牛耳るユダヤ財閥のロスチャイルドやモルガン、ロックフェラーなどのアメリカ巨大財閥の傘下であることから考えると、アメリカのSEC(米証券取引委員会)が2021年10月15日に、ビットコイン先物ETFの取り扱いを承認したので一気に可能性が高まったはず。

海外取引所で上場したETFを日本でも取り扱われるようになるには、日本の金融庁の承認が必要になりますが、世界政治の背景なども含めて将来的には海外で上場したETFが日本でも承認され、取引できるようになる可能性はとても大きいと考えるのが自然でしょう。

ビットコインの半減期が終わり今後2025年あたりまで上昇トレンドが続くと言われています。また、昨年のS&P500ブームによって日本から相当の資金を抜けたユダヤ財閥の次のターゲットはビットコインETFからも考慮に入れているはずなので、金融庁の開放前に口座開設してあらかじめ下準備を整えておきましょう。

特におすすめなのは、SBI証券ウィブル証券。その理由は、SBI証券は今までの海外株に対して積極的であったこと。実際に購入できる銘柄と取り扱い数を見れば一目瞭然、結果が数字に表れています。また、今回のビットコインETFに関して公式発表を行なっていました。以下が公式文の引用です。

ビットコインETFに関して(2024/1/22)

米証券取引委員会(SEC)が2024/1/10に代表的な暗号資産(仮想通貨)であるビットコインを運用対象とする上場投資信託(ETF)11本を承認すると発表したことを受け、大変多くのお客さまより同銘柄の取扱いリクエストをいただいております。

当社を含む日本国内の証券会社で取扱うにあたっては、金融庁に「外国投資信託に関する届出」がなされたETFであることが法令により定められております。同ETFは2024/1/22現在、外国投資信託に関する届出がおこなわれておりません。
当社では、これらのETFに関し届出がおこなわれたことが確認できましたら、速やかに取扱の可否を検討いたします。

SBI証券公式サイトより

尚、公式文のサイトには「主なビットコインETF採用不可銘柄一覧(2024/1/22現在)」と「その他の採用不可銘柄一覧(2024/1/22現在)」があり、詳細が一覧表になっています。

↓SBI証券はこちらから口座開設できます。↓

また、ウィブル証券はビットコインETFが発表された当初に実際売買されていました。以後なんや感や、金融庁からお咎めがあったのか、有耶無耶な理由をつけて取引をオールキャンセルされています。このことから金融庁の承認が降りれば即復帰することは誰もが想定の範囲内でしょう。ちなみにウィブル証券をご存知ではないという方へ、こちらの記事でウィブル証券について解説していますので是非ご覧ください。

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また、現時点ではビットコインETFが承認されていないので、今できることとしてETFではなくビットコイン現物そのものに投資が現実的です。

まずはビットコインや、そのほかの仮想通貨(=アルトコイン)へ投資してみるのがおすすめです。

仮想通貨は大きく分けて、ビットコインと、そうではないもの(=アルトコイン)との2つに分けられています。

イーサリアムソラナアバランチ、マティック、芝犬など、ビットコイン以外の仮想通貨は、全てアルトコインというくくりになります。

ビットコインへ直接、現物投資するには販売所ではなく取引所から直接指値成行で購入するのが最善策。

おすすめの取引所はGMOコインbitbankです。

GMOコインはこちらから口座開設できます。↓

bitbankはこちらから口座開設できます。↓

bitbank

bitbankについてこちらの記事で詳しく解説していますので、よろしければご参照ください。

なぜ、GMOコインなのか、bitbankなのかは理由があります。

こちらの記事でビットコイン取引所について詳しく解説しています。仮想通貨への投資をはじめる前に、どの取引所を選ぶべきか参考にしてみてください。

理由は「取引所で買いましょう」ということなのですが、GMOコインbitbankの二つが突出して取引所での取り扱い銘柄数が多いということです。また手数料などいろいろと良心的で、それだけ人が集まっているので過疎化しているマーケットよりは売買成約率も高いということです。これはとても重要なことです。他の業者の取引所の取り扱い銘柄数を見てみると一目瞭然だということがわかるはずです。

こちらの記事も参照してみてください。

まとめ

日本国内ではビットコインETFは購入できません。

金融庁の承認が降りていないことが原因です。

ただ、ユダヤ金融資本の傘下であることから、ブラックロックらのビットコインETFの承認が降りた今、日本で承認が降りるのも時間の問題でしょう。

そのためにあらかじめ、おすすめした証券口座開設は済ませておき、みんなより早く、即対応できるように事前準備しておくことが利益を掴むチャンスにつながります。

今世紀最大?のチャンスに乗れるように根回ししておきましょう。

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